よくあるご質問【地盤調査】

地盤調査に関するよくある質問と回答をご紹介します。

個人なのですが、依頼はできますか？

個人の方（施主様など）からのご依頼は承っておりません。

調査報告書の内容がわかりません。

地盤調査データの見方を解説したページがございます
スウェーデン式サウンディング(SWS)試験　地盤調査データの見方

調査判定ってどんな基準なの？

国で定めた基準に基づき、調査会社の基準で独自の判定をしています。

地耐力って何？

地盤の評価の指標の一つとして許容地耐力があげられます。 許容地耐力とは許容応力度と許容沈下量の双方により決定するものであり「地耐力を満たしている」とは許容応力度(強度)と許容沈下量(変形)の両方を満たしているということです。 例えば、許容応力度が十分でも、沈下の可能性が懸念される場合は地耐力を満たしていないことになる為、地盤改良が必要となる場合があります。 サムシングでは応力(支持力)、沈下に加え液状化の可能性の有無や調査地周辺の地形などを踏まえて総合的に地盤を評価します。

家が建っていた土地でも地盤調査は必要？

地盤調査は、地盤の最新のデータを検証して判断する必要がありますので、必要です。 また最新の調査機を使用することで、より高い精度の調査が可能になります。

N値と換算N値とは?

N値とは、標準貫入試験で重り(63.5±0.5kg)を76±1cmの高さから、自由落下させ標準貫入試験用サンプラーが地盤に30cm打ち込まれるのに要する打撃の回数の事です。
「標準貫入試験」はN値の計測と乱した試料(土)の採取を目的とし、ボーリングと併用して行われることがほとんどです。詳細はJIS A 1219「標準貫入試験方法」に規定されています。
「標準貫入試験」からN値の深度分布が計測され、それを基に地盤の硬さや締まりの程度を読み取ることが出来ます。
N値は地盤の硬軟を定量的に示す数値として最も利用されている数値の一つです。
換算N値とは、「標準貫入試験」以外の試験結果(スウェーデン式サウンディング試験など)から換算式により求められたものであり、N値と同等、または参考値として扱われます。

地盤調査の費用は？

費用は工法や現場のエリア、地盤の状況によります。
お見積りをご依頼ください。

地盤調査とは何ですか？

その土地に建物を建てても建物が傾かないか調べること。
法律で義務付けられています。
調査にかかる時間は、スウェーデン式サウンディング試験の場合、大体2時間程度。ボーリング調査の場合は大体1日です。
具体的には、地盤の強度(N値と呼ばれます)を調べることにより、その地盤の上に建物を建設できるかどうかを測定することです。

地盤調査を依頼する場合に必要な資料は？

「建物配置図」、「平面図」、「現場案内図」が最低限必要な資料となります。 対象となる建物配置に沿って調査ポイントを決定します。

建替えに際し、地盤調査を依頼するタイミングについて教えてください。

既存建物がある場合でも、調査機が設置可能なスペースがあれば、実施可能です。 ただし、計画建物配置内の4隅以上の測定ができない場合は、解体後に再調査が必要です。

雨が降っている中で地盤調査した場合、データに影響はないのでしょうか？

雨の浸透は僅かであるため、深部の土質構成並びに土質工学的性状を把握するうえで、影響はありません。

スウェーデン式サウンディング試験ではどの位の深さまで調査できますか？

基本的には10mまでとしていますが、範囲内に安定した地層が見られない場合は、測定を15m程度まで延長することもあります。

調査結果の解析結果はどれ位で出ますか？

原則として調査当日を含む2営業日以内で調査報告書を発送しております。 結果をお急ぎの場合は当社営業担当までお問い合わせください。

ベタ基礎にすれば、安全で地盤調査は必要ないのでは？

基礎には大きく分けて「布基礎」、「ベタ基礎」の2種類があります。軟弱な地盤に対しては、布基礎のベース幅を広げる拡底基礎や、ベタ基礎とするなどの対策があります。
特に最近多用されるベタ基礎は、網の目に鉄筋が入るだけに布基礎よりも頑丈な基礎と言ってよく、また接地圧を低下させるので軟弱地盤対策として有効です。
しかし、ベタ基礎は必ずしも万能ではありません。
自重が重くなるため、建物の総荷重が重たくなり、沈下量が増大します。
また、建物のバランスに偏りがあったり、軟弱な地層が傾斜していたりすると、不同沈下の原因にもなります。
地盤調査は地盤の状況を調べ、その地盤に適した基礎の形式を決めるために行います。

許容支持力20kN/m²以上確認できれば、直接基礎でも施工可能ですか？

可能とは限りません。
地盤を判断する要素は支持力のみではなく、沈下の可能性や現地のロケーションなども含めた総合的な判断が必要です。
たとえ支持力が計画建物の荷重を満たしていたとしても、改良工事が必要とされるケースもあります。

前の建物では問題無しでしたが、本当に地盤補強が必要でしょうか？

地盤調査を行い、地盤の強さ（地盤の許容応力度）を求める方法は、建築基準法で定められています。
この地盤の強さを求める式には安全率がありますが、建築基準法では「安全率は3倍」と定められています。
つまり、30kN／m²の強さが必要な場合には、実際には90kN／m²の強さがないといけないことになります。
建築基準法が定められる以前には、こうした地盤調査を行わずに建物を建てていたため、安全率など関係ありませんでした。
30kN／m²の地盤の強さが必要な建物の場合は30kN／m²以上の地盤の強さであれば問題なかったのです。
たとえば50kN／m²の地盤の上に30kN／m²の力が必要な建物が乗ってくる場合は、3倍の安全率を計算に入れると90kN／m²の地盤の強度が必要となり、強度不足となります。
こうした場合は地盤補強が必要となります。

地盤調査の結果、地盤改良が必要な場合の判断基準は？

地盤改良の要・不要は、

• 既存資料調査
• 現地踏査
• 現地調査（スウェーデン式サウンディング試験）

の三つの調査結果に基づき、地形、推定土質、地盤強度（支持力）、沈下リスク（沈下量）などから、総合的に判断し決定します。
築年数の浅い盛土、擁壁の有無等、人工地盤の有無や、敷地内での軟弱層厚の変化は、地盤改良の要・不要を決定する上で、非常に重要な情報です。

地盤改良が必要な場合の柱状改良と鋼管杭の選択基準とは？

柱状改良と鋼管の選択に際して注目する項目は、土質、先端地盤の出現深度などが挙げられます。
一般に、改良長が6～8mを超える場合、柱状改良は鋼管よりも高価となる傾向にあります。
なお、腐植土やクロボクといった特殊な土質は、セメントの固化反応を阻害するので、柱状改良には適しません。
いずれにしても、施工性や経済性を考慮したうえで、最良のご提案をいたします。

自沈層が確認されたら地盤改良をしなければならない？

スウェーデン式サウンディング試験の結果、全測点中で1箇所だけ軟弱なデータが確認された場合は、その近傍（1.5mから2.0m以内の範囲）にて追加調査を行います。
その結果から特異点と判断される場合は、ベタ基礎などの剛性の高い基礎または部分的な基礎補強を提案したりします。

建物下に井戸や防空壕が見つかった！どうしたらいい？

地盤調査を行い、防空壕の範囲などを把握。対策工事を行うことで建物を埋めたり、基礎を強化することが多いです。