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従来の地盤調査では液状化を防げない!

2017年08月22日 [ 液状化判定 ]



東日本大震災では多くの戸建住宅が液状化の被害を被りました。 それ以降、液状化対策に関するニーズが高まっていますが、 従来の戸建住宅向けの地盤調査では液状化対策をできないことをご存知ですか?

液状化を防ぐには「土を採取できる地盤調査」が必要!

土は粒子の大きさによって種類が分かれます。 土の種類が液状化に影響するため、液状化を防ぐには、地盤調査の際に土を採取し、 土の種類を把握することが必要となります。


土の種類粒子の大きさ
粘土0.005mm以下
シルト 0.005mm以上、0.075mm以下
0.075mm以上、2mm以下
礫(れき) 2mm以上、75mm以下の粒子

砂質土層は液状化しやすい!

土の種類の中でも砂は粒子が大きく、砂粒子と砂粒子の間にある水もすぐに抜けるため、 沈下にかかる時間が短く、建物の荷重がかかっても沈下量は粘土層に比べて少ないです。 しかし、地下水位の高い砂質土層に地震の揺れが加わったとき、液状化現象が発生します。

砂質土層が液状化する仕組み

普段は、地盤の中の砂粒子と砂粒子がお互いに接し、安定した状態でつながっています。 しかし、地下水位が高く、砂粒子と砂粒子の間に水が存在する状態に地震の揺れが加わると、 砂粒子同士のつながりが外れ、水の中で泳いでしまいます。 やがて、バラバラになった砂粒子は水より重いため大部分が下に沈み、 上には少しの残った砂粒子と水が溜まります。 水と砂粒子は一部で地表に噴出し、噴砂となります。




砂粒子同士のつながりがなくなると、 水道管やマンホールなど内部が空洞の人工物は浮力を受けて地表に浮き上がろうとします。 一方、水よりも比重が重い建物は、地盤の中に沈み込んでいきます。



「砂質土の人工地盤」は液状化が発生しやすい

東京湾岸、太平洋側の臨海部の埋立地やため池や河川を砂で埋土した土地など、 特に新しい埋立地で液状化が発生しています。 下記のマンホールの浮き上がっている写真は千葉県浦安市で撮影したものですが、 茨城県鹿嶋市周辺でも同じような現象が多く確認されました。 ようするに「砂質土の人工地盤」は液状化の危険性が高いと言えます。


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「砂質土の自然地盤」は液状化が発生しにくい

では、液状化した人工地盤によく似た条件の「砂質土の自然地盤」はどうだったのでしょうか。 江東区を中心とした東京都の東部低地は浦安市からも近く、砂質土で地下水位が高い地域ですが、 顕著な液状化は報告されていません。 また、千葉県市川市には市川砂州と呼ばれる砂質土の地域があり、 専門家の間で「液状化してもおかしくない」と指摘されていましたが、 東日本大震災では液状化現象がまったく見られませんでした。 ようするに「砂質土の自然地盤」は液状化が起きにくいと言えます。


液状化を防ぐには「土を採取できる地盤調査」が必要です!

ここまでの内容をまとめると下記になります。


  • 液状化発生リスクを調べるには、土を採取できる地盤調査が必要である。
  • 従来の戸建向け地盤調査(スウェーデン式サウンディング試験など)では土を採取できない。
  • ボーリング調査なら土を採取できるが、費用が高いため、戸建住宅建築での採用は難しい。

新型ボーリング調査なら戸建住宅の液状化対策が可能!

以上の通り、従来の戸建住宅向けの地盤調査では液状化対策ができません。 そこでサムシングが戸建住宅の液状化対策を可能とする新型ボーリング調査を開発しました。





新型ボーリング調査の特徴

  • 土を採取できるため、土質の判別、土質試験、地下水位の測定が可能。
  • やぐらの設置が不要であるため、従来のボーリング調査よりも費用が安い。

万が一、貴社が建てた戸建住宅が液状化被害を被った場合、 イメージダウンなど貴社が被る損失は甚大です。 是非、戸建住宅の液状化対策ついてご検討ください。



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